バーンアウトの対策法「職場が行うべきことは？」

ハードワークを防ぐ環境を作る

バーンアウトは心身の消耗によって引き起こされます。適度に休憩を取り、リフレッシュして業務に戻れるような環境を作らなければなりません。残業や休日出勤を減らすように取り組んでいる職場も少なくありませんが、労働時間の管理だけでは不十分です。休息時間についても管理体制を整え、職員が過重労働だと感じさせないようにすることが大切です。

変化に気付く仕組みを作る

バーンアウトを防ぐためにも職員の心身の状態をよく把握しておかなければなりません。心身の変化にいち早く気付くことができれば不調があってもすぐに対処できます。上司と定期的に1対1の面談を行う、メンター制度を導入する、などできることを積極的に取り入れていきましょう。

すでにバーンアウトを起こしている職員への対応は？

職員がすでにバーンアウトに陥っている場合はどうすればよいのでしょうか。まずは休職中の窓口担当者を決めましょう。人事担当や産業医が担当するのが一般的です。担当者を明確にしておくことで休職者とのやり取りもスムーズにできるようになります。事情をイチから説明する手間が省けますし、情報共有不足で混乱を招くこともありません。
また、バーンアウトからの復職には周囲のサポートが欠かせません。産業医と連携してバーンアウトの治療を行い、休職者の状況改善を図りましょう。復職は本人の同意を得た上で無理のない復職プランを立ててください。最初からフルタイムで働くのは負担が大き過ぎます。症状が再発する可能性もあるので徐々に仕事量を増やすように、無理なく復職できる働き方を提案しましょう。
復職後も再発しないよう、配慮を怠らないようにしてください。個人的要因によるバーンアウトからの復職には、仕事の成果をしっかりと評価し、希望すれば無理なく休めるように環境を整えるなど、心身が疲弊しないようにサポートしていきましょう。環境的要因によるバーンアウトからの復職には、労働環境を整備することが大切です。労働時間の上限を設定する、きちんと休息を取っているかチェックする、ノルマが実態に応じたものか確認する、などできることは色々あります。

専門家の判断を仰ぐ

バーンアウトから復職する場合は再発防止に努めなければなりません。産業医などの医療機関と連携しながら慎重に進めていく必要があります。治療を受けているかどうかを把握するのはもちろんですが、完治する前に復職する場合もあります。専門家と治療計画や復職の時期について熟考した上で、どうするかを決定するようにしてください。